インプラントがなぜ原則保険適用外なのかを解説

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インプラント治療は、歯を失った場合の治療として大変人気のある治療方法です。

 

しかし、インプラント治療は自由診療であることから保険適用外となっており、治療にかかる費用が高いことが大きな特徴です。

 

この記事では、インプラント治療に保険が適用されるケースも解説した上で、インプラントがなぜ原則保険適用外であるのかを解説します。

 

治療にかかる費用を抑える方法も紹介していますので、インプラント治療を検討している方はぜひ参考にしてください。

 

インプラント治療は原則保険が適用されない

インプラント治療は、原則的に保険が適用されません。

 

保険適用外の材料を使い、噛む機能や見た目を優先させた治療である高額なインプラントに対し、保険が適用される入れ歯やブリッジでも十分治療できるためです。

 

しかし、保険が適用されないのはあくまで「原則的」な話であり、条件によってはインプラント治療において保険が適用になるケースもあります。

 

そのため、まずはインプラント治療が保険適用になるのはどのような場合であるかを事前に把握しておくことが大切です。

インプラント治療で保険適用外となるケース

インプラント治療で保険が適用にならないケースには、後天的に歯を失った場合が該当します。そのため、以下のようなケースでは、インプラント治療の費用が全額自己負担となります。

 

  • 虫歯や歯周病、外傷によって歯を失った場合
  • 加齢などの原因により顎の骨が痩せた場合
  • 見た目の美しさを目的とした治療として行う場合

また、保険が適用される治療は最小限の治療をベースに考えられているため、これらは保険適用の治療に分類されます。

 

関連記事>>インプラントの費用が保険適用になる2つのケースと費用を抑える方法

インプラント治療で保険が適用されるケース

インプラント治療で保険が適用になるケースは、症状の理由が先天的であるか、後天的かどうかの大きく二つに分けられます。以下でそれぞれ解説します。

先天的な理由による症状

インプラント治療が先天的な理由によって保険適用になる症状には、以下のようなケースがあります。

 

  • 生まれつき顎の骨が3分の1以上連続して欠損している
  • 生まれつき顎の骨が形成不全であると診断された

該当するかどうかは、主治医の判断や診断書が必要です。

後天的な理由による症状

続いてインプラント治療が後天的な理由によって保険適用になる症状には、以下のようなケースがあります。

 

  • 顎骨骨髄炎などの病気により顎の骨が1/3以上、連続して欠損している
  • 事故などが原因の外傷で顎の骨が1/3以上、連続して欠損している
  • 骨移植によって顎の骨が再建されている

病気や事故により、患者自身による予防や改善が困難な場合は、後天的な理由でもインプラント治療が保険適用されます。先天的なものと同様に、主治医の診断書が必要です。

 

保険が適用される場合の治療場所の条件

 

インプラント治療に保険が適用されたとしても、治療場所の条件があるため、実際に保険適用で治療できる医療機関は限られています。そのため、かかりつけの歯科では治療できないこともあるでしょう。

 

インプラントで保険が適用される治療場所には、主に設備が整っている大学病院や総合病院などが挙げられます。 保険が適用されるインプラント治療が可能な医療機関の条件は、以下の通りです。

 

  • 歯科口腔外科または歯科であること
  • 常勤で2名以上の経験豊富な歯科医師がいること
  • 当直体制が整っていること
  • 入院用のベッドが20床以上あること
  • 医療機器や医薬品の管理体制が整っていること

なお、上記の条件に該当せず、かかりつけの歯科でインプラント治療ができない場合もあります。その場合はかかりつけ医に紹介状を書いてもらい、条件を満たす医療機関で治療を受けましょう。

インプラント治療の費用を少しでも抑える方法

 

保険適用外であるインプラント治療の費用を少しでも抑えるには、2つの方法があります。どちらも行うことで、費用の減額が期待できるでしょう。以下で詳しく解説します。

医療費控除を利用する

医療費控除は、1年間に10万円以上の医療費を支払った場合に受けられる所得控除で、かかった治療費と総所得金額に応じて所得税が減額される制度です。同一生計の家族全員分を合算できます。

 

インプラント治療の治療費は自由診療のため歯科医院によって異なりますが、1本あたり40〜60万円ほどかかります。医療費控除は、自己申告しないと受けられない控除です。

 

そのため、インプラント治療を受けたら治療費の負担を少しでも抑えるために、必ず「医療費控除」を利用しましょう。

 

申請の際は病院の明細や領収書が必要となるため、必ず保管するようにしておきましょう。

 

関連記事>>インプラント治療の前に知っておきたい医療費控除の仕組み

複数の歯科医院を比較する

費用を抑えるためには、複数の歯科医院に治療費の見積もりを出してもらい、比較することが大切です。

 

インプラント治療にかかる費用は自由診療であるため、歯科医院ごとに治療の流れや価格設定が異なります。1医院だけを見ていては、費用の相場感が掴めず、思いがけず高額の治療費を支払うことになる場合もあるでしょう。

 

また、その際は治療にかかる費用だけでなく、アフターフォローがあるかどうかなども含め、治療内容についてもそれぞれ比較することが大切です。

 

治療にかかる期間も費用も掛かるため、満足のいく治療を受けるためにも、歯科医院選びはきちんと比較して慎重に選びましょう。

 

事故や病気以外のインプラント治療は原則保険適用外

この記事では、インプラントがなぜ原則保険適用外であるのかを解説しました。

 

インプラントは自由診療であり、虫歯や歯周病などには原則的に保険適用外となります。

 

しかし、先天性の病気や後天性の事故や病気により歯を失ったケースには、保険が適用されます。

 

これらの判断は医師が判断し、患者さん自身では判断できません。

 

また、治療費はある程度かかりますが、事前によく歯科医院を比較検討したり、医療費控除を利用したりすることで、支払った治療費が一部戻ってきます。

 

インプラントを検討する場合は、ぜひ参考にしましょう。

 

明大前駅のさくら歯科では、患者様の状況に合わせた治療を提案させていただきます。ぜひお気軽にお立ち寄りください。 さくら歯科では治療にあたっての不安や疑問に対して丁寧にお答えいたします。ぜひカウンセリングにて、不安に思われていることをご相談ください。

また、駅から徒歩1分という立地と、急な歯の痛みによる当日アポも承っておりますので、明大前駅のインプラント治療ならさくら歯科へご連絡ください。

コラム監修者

監修者の写真

横山弘継

役職 理事長

略歴

  • 1995年 明海大学歯学部 卒業
  • 1995年~井上歯科医院 勤務
  • キヌタ歯科医院 勤務
  • 1999年 さくら歯科 開業

実績

20年前からインプラント治療に着目。
現在地方からインプラント治療で通院の患者様も多く年間多くのインプラント治療を行っています。
10年程前から審美治療にも着目しセラミック矯正など審美治療にも力をいれている。