インプラント治療を受けたいと考えている方に向けて、治療費用の保険適用についてご紹介します。
インプラント治療の費用を聞いて、「高い…」と驚かれた方も多いのではないでしょうか？一般的な歯科治療に比べると、費用が高いと思われるのは当然でしょう。
インプラント治療費用が高いのは、保険適用外の治療であるためです。しかし適用対象となることもあります。今回はインプラント治療費用の保険適用についてと、費用を抑える方法を解説します。
参考にしていただければ、金銭的負担を抑えながら治療を受けられるようになるはずです。
目次
インプラント治療の概要
インプラント治療とは、失われた歯を補填するための治療です。歯が失われた際の治療として入れ歯やブリッジも考えられます。しかしもっと自分の歯のように噛みたい、見た目を美しくしたいと思われる方もいるものです。
その際に選ばれることが多いのが、歯を補うための新たな治療法として注目されている「インプラント治療」です。
インプラント治療は入れ歯やブリッジとは違い、顎の骨に直接義歯の部品を埋め込みます。そのため外科手術が必要となりますが、天然歯と遜色のない見た目・噛み心地を目指せることが特徴です。
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保険診療と自由診療の違いを比較
インプラント治療では、費用を保険適用できる場合とできない場合があります。保険診療と自由診療について、適用条件や費用の負担割合などを見ていきましょう。
保険診療の場合
一般的な診療や治療で適用されるのが、保険診療と呼ばれるものです。保険診療に該当すると、かかった医療費の30％のみが自己負担分となります。
日本では国民全員が国民健康保険や社会保険など、何らかの健康保険に加入しなければならないとされています。そのため基本的に国民全員が、30％負担のみで病院を受診可能です。
自由診療の場合
自由診療とは治療費用に健康保険が適用されず、全額自己負担となる診療を指します。全額負担の場合は、医療費の100％が自己負担です。
わたしたちが一般的に受けている治療は、診療にかかった費用の30％を負担するものです。健康保険証を提示した上で治療を受けると、治療費用の30%のみが自己負担となり、残りの70％は国からの援助により賄われます。
インプラントに保険は適用される？
インプラント治療ではほとんどのケースが自由診療です。インプラント治療は基本的に、「審美性を求める治療」と位置づけられます。歯を失った際の治療であると同時に、入れ歯やブリッジよりも審美性を求める治療であるためです。
健康保険とは「治療が必要となる」症状・病状の治療に対して給付されます。厚生労働省の解説を参照してみましょう。
国民健康保険制度は、原則として被用者保険等の適用者以外の国民すべてを被保険者とし、その 疾病、負傷、出産又は死亡に関して必要な給付を行い、社会保障及び国民保健の向上に寄与する ことを目的とする。
「審美性を求めるインプラント治療」は、疾病や負傷などに対する給付ではなく、美容目的の治療と判断されます。また高度先進医療として扱われることも理由のひとつです。そのためインプラント治療の費用は、ほとんどの場合で保険適用外の自由診療とされます。
インプラント治療の費用で保険診療が適用されるのは、他の義歯治療では咀嚼機能の回復が難しいと考えられる場合です。具体的には次のようなケースで保険診療の対象となります。
インプラントに保険が適用される2つのケース
インプラント治療費用のほとんどは保険適用対象外ですが、保険が適用される場合もあります。どのようなときに保険適用となるのか、2つのケースについて見ていきましょう。
➀先天性の疾患を患っている場合
まずは先天性の疾患があり、インプラント治療を行う場合です。2012年4月1日から、厚生労働省より「先天性疾患に起因する咬合異常に対する歯科矯正について保険適用とする」との発表がありました［1］。
たとえば6歯以上の非症候性部分性無歯症などの疾患である場合、インプラント治療の費用は保険適用対象です。先天性の疾患により治療を受けたいと考えている場合、保険適用の可能性が高いと言えるでしょう。
②病気や事故の影響を受けた場合
病気や事故の影響からインプラント治療を受ける場合も、保険適用対象のケースとされます。たとえばがんや事故の影響により歯を失ってしまった場合は保険適用となり、具体的には以下のような症例です［2］。
【保険診療対象のケース】
- 腫瘍・顎骨骨髄炎・外傷の症状がある
- 上記の症状がありその他の義歯治療では咀嚼機能の回復が困難であること
- 施設基準が満たされた保険医療機関での治療であること
3つの条件が揃った場合に、インプラント治療費用が保険適用対象となります。保険適用の症例であることに加え、歯科医院の施設基準も条件のひとつです。
病気や事故により歯を失ってしまって保険適用の治療を受けるなら、歯科医院を選ぶことも忘れないようにしてください。
インプラント治療の費用を抑える方法
費用が保険適用対象外となることが多いインプラントですが、費用を抑える方法はあります。これから治療を受けたいと思われている方は、以下のようなポイントを押さえて費用負担を軽減してください。
方法1：医療費控除の申告をすること
まずは医療費控除の申告をすることです。1月1日から12月31日までの医療費が規定の額を超えた場合、確定申告で医療費控除を申告できます。 申告すると税金が減免されるため、結果的にインプラント治療を受けた年の支出を抑えられるでしょう。
関連記事＞＞インプラント治療の前に知っておきたい医療費控除の仕組み
方法2：高額療養費制度を利用すること
高額療養費制度を利用する方法もあります。もしも費用が保険適用対象となるインプラント治療であれば、治療費の一部が払い戻される高額療養費制度が利用できます。
ただし保険適用対象外の治療では利用できません。先天性疾患や事故・病気により治療を受ける方は、ぜひ高額療養費制度も利用して費用の軽減をはかってください。
方法3：相見積もりで費用を抑えられる歯科医院を見つけること
費用を抑えるためには、歯科医院に相見積もりを取ることも欠かせません。インプラント治療費用は、保険適用対象外の自由診療であるため、歯科医院により設定が違います。
相見積もりを取れば費用を抑えられる歯科医院が見つかるはずです。費用だけで決めるのは危険ですが、やはり相見積もりを取って相場を知ることは必要でしょう。
インプラント治療費用は保険適用対象外
いかがでしたでしょうか？この記事を読んでいただくことで、インプラント治療費用の保険適用についてご理解いただけたと思います。
インプラント治療は基本的に、保険適用の対象外です。場合によっては適用対象となることもありますが、対象外である場合は費用を抑えるために工夫をすることが重要となります。
明大前駅のさくら歯科では、患者様の状況に合わせた治療を提案させていただきます。ぜひお気軽にお立ち寄りください。
患者様1人1人に真剣に向き合い、来院して良かったと思われるよう日々治療に励んでいます。
また、駅から徒歩1分という立地と、急な歯の痛みによる当日アポも承っておりますので、明大前駅のインプラント治療ならさくら歯科へご連絡ください。
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参照：JSTAGE：（PDF）保険収載された「広範囲顎骨支持型装置」：適応症の検討
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